2015年03月15日

[陰謀論] 「イスラム国」と中国は共謀していた? 日本人拘束の身代金も狙っていた可能性

[陰謀論] 「イスラム国」と中国は共謀していた? 日本人拘束の身代金も狙っていた可能性

【陰謀論】「イスラム国」と中国は共謀していた? 日本人拘束の身代金も狙っていた可能性
http://tocana.jp/2015/03/post_5945_entry.html
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2015.03.11

皆さんこんにちは、陰謀社会学研究家の聖橋乱丸である。

 かつて、陰謀論好きがよく口にする言葉は「ロスチャイルド」「ロックフェラー」など巨大財閥系の名称だった。基本的には、ユダヤ人かアイルランド系アメリカ財閥が陰謀の中心として語られてきたのだ。しかし、リーマンショック以降、お茶の間のレベルでも陰謀論の主役としては「フリーメイソン」が語られ、最近では「イルミナティ」も人気である。

 しかし、専門的に陰謀を研究している私から言わせると、今、最も注目すべきは「中国の陰謀」なのだ。

 基本的に陰謀は、人々を極秘裏に動かすことを中心とした、社会学的な動きであるということが言える。ひとつの集団(会社や国、国際組織など)が自分たちの「欲望/金儲け」や「恐怖/戦争・侵略」を軸に、ひとつの方向に動いていた場合、その動きを予想して、さまざまなトラップを仕掛けておけば、確実に自分の意のままに集団を操ることができる。これが、陰謀の本質だ。

「ロスチャイルド」や「フリーメイソン」はこの法則を使って、アメリカ国家と軍需産業、さらにヨーロッパ共同体など、さまざまな集団を動かしてきた。そして、彼らの計らいにより、米・資本主義対露・共産主義の冷戦構造が崩れたといってもいいだろう。世界が急速にグローバル化していったのだ。しかし、その急激なグローバル化はある反動を生み出した。ロシアや中国共産党が、逆にナショナリズムに向かって動き出したのだ。

 現在の陰謀の対立構造は、以下である。

「中国やロシアのナショナリズム」の陰謀 VS 旧来の「ユダヤやフリーメーソンのグローバリズム」の陰謀

 これ以上、このことについて詳しく書くと、私が消されてしまう。そこで簡単に、多くの人が知っている例をここに挙げてみよう。

「中国人はなぜイスラム国(IS)に殺されないのか」である。

 ISは、ご存じのようにテロ組織である。しかし、テロ組織でありながら、領土を支配し、油田の経営をして経済をまわし、多くの傭兵を雇って軍を維持している。ISの政治は、まるで占領軍の政治のように、逆らわない国民に対しては優しく扱い、反抗的な場合は村落ごと皆殺しにしてしまう凶暴性を持ち合わせている。

 さて、ここで2つのことが疑問に出ないであろうか。

1、油田は誰が運営しているのか
2、誰がISから石油を買っているのか

 これについて、中国に詳しい人物Aが答えてくれた。

A「話は簡単です。『中国共産党政府』、または『中国石化』などの中国系の石油会社だといわれています。日本では、『中国共産党がウイグル人を迫害している』というニュースがたびたび流れているので、イスラム教と対立しているように見えているでしょう。実際に、ウイグル人は、無差別テロの方法を学ぶためにイスラムの各国に散らばって修行しているという報告もあります。修行したウイグル人の多くは、シリアの内戦やイラクに派遣され、シリアでは反政府軍などに加わり、欧米側の人間とともに戦って、実戦経験を積んでいるといわれています」

A「当初、中国人民解放軍はこれを問題視してシリアの反政府側にスパイを送って牽制を試みましたが、失敗しています。多くの中国人が逮捕され虐殺されるという、悲惨な結果を招いたのです。女性は凌辱され、また男性は地下に監禁されて長い時間をかけて切り刻まれて惨殺されたといいます。あまりの残酷さに、中国共産党政府はかなり衝撃を食らったそうですよ」

 中国はそのような悲惨な事件が相次いだ昨年の夏くらいから方針転換を行い、シリアのアサド政権と提携して欧米の動き及びウイグル人の動きを牽制することで、一気にISの指導部と近づいたという。

A「一般的に考えて、国際社会が“テロとの戦い”として動いているときに、表面でISを支援するわけにいきませんよね。そこで、一応民間の中国石化を使って石油取引をするかたちでISに莫大な資金を与えているといわれています。同時に、中国の石油採掘の人員の多くをIS支配地域の石油採掘または油田運営の人員として派遣することで、シリア東部・イラク北部の油田の運営権やその石油鉱区の詳細な資料を手に入れているといわれています」

A「さらに、反アサド政権側として戦うウイグル人を殺害や捕獲することで、中国国内におけるテロの計画を事前に知ることも可能にしています。つまり、中国はアサド政権やISと組むことで、石油の利権や情報を得ながら、ウイグル人による反共産党組織の動きを察知することができているのです」

 日本人の拉致問題の後、報道もすっかり下火となったが、ISは天然ガスの宝庫であるリビアでの爆破テロを行い、リビアのガス取引を妨害している。一方で、2月中旬には、イラク北部の油田都市を攻撃し、占領するに至っている。当然、これは“ISから石油を買う人がいる”からである。

A「ISと中国の関係は、中国にいる多くのマスコミ関係者や商社関係者の間では“当然の常識”となっています。知らないのは、日本の保守派といわれる人々を筆頭とした日本人だけです」

 筆者も、中国に駐在しているマスコミ関係者にこのことを聞いたが「乱丸さん、知らなかったんですか? 中国のエネルギーコストの一部はISの傭兵と武器にかわっているんです」と平然と答えてくれた。なぜ報道しないのかを問えば「そんなことを書いたら中国にいられないし、あるいは日本に帰れなくなってしまいますよ」ということだ。

 要するに、報道されていない常識が多々ある国が中国なのだ。

すると、1月に起きた日本人人質事件に関しても、中国共産党の陰謀があったのではないかと、勘ぐってしまいたくなる。なぜ突然、ISが日本に牙をむいたのか? 良好だといわれていたイスラム各国と日本の関係を考えると、ISが突然あのような暴挙に出たのは、何か裏がある可能性がある。

A「3月から始まる中国共産党の全人代の予算組のために、ISへの支払い分を日本に払わせようという狙いがあった可能性は否定しきれませんね」

 中国外務省は、報道官を通じて「何人かの中国人がISの支配地域に行っていることは否定できない」と言いながらも、「詳細までは関知していない」と発表している。しかし、中国のように海外との関係を厳しくチェックしている国が「関知していない」はずがない。

 中国とISは関係があるものの、他国から「テロを支援している」といわれることを避けるために、このような回答をしているにすぎないと考えられなくもないだろう。この手法は、今から60年前の朝鮮戦争の時、中国の「義勇軍」が北朝鮮側に入り込み、アメリカや韓国と戦った。この時にアメリカから正式に北朝鮮と提携をしているのかどうかを訊かれた中国は「義勇軍は、勝手に国境を越えて戦争に参加したものであるから、共産党政府が関知するものではない」というスタンスだったのである。今のISとのやり方と同じような言い訳で、政府の公式な関与を否定した過去があるのだ。

 巨大な陰謀が渦巻く中国のこの動きは果たしていつまで続くのであろうか。これが続く限り、ISのようなテロはなくならないのである。
(文=聖橋乱丸)


フリーメイソン.PNG



かつて、陰謀論好きがよく口にする言葉は「ロスチャイルド」「ロックフェラー」など巨大財閥系の名称だった。
リーマンショック以降、お茶の間のレベルでも陰謀論の主役としては「フリーメイソン」が語られ、最近では「イルミナティ」も人気である。
今、最も注目すべきは「中国の陰謀」。
「中国人はなぜイスラム国(IS)に殺されないのか」
1、油田は誰が運営しているのか
2、誰がISから石油を買っているのか
「中国共産党政府」、または「中国石化」などの中国系の石油会社だといわれています。
「ISと中国の関係は、中国にいる多くのマスコミ関係者や商社関係者の間では“当然の常識”となっています。知らないのは、日本の保守派といわれる人々を筆頭とした日本人だけです」
なぜ突然、ISが日本に牙をむいたのか?
「3月から始まる中国共産党の全人代の予算組のために、ISへの支払い分を日本に払わせようという狙いがあった可能性は否定しきれませんね」
ISISと中国の関係には気付きませんでした。
私の目も節穴でしたね。
安倍首相が売国しても、安倍首相ヨイショのオツムの弱いネットウヨを批判しておきながら、気付きませんでした。
なるほどと言った感じですね。
ISISは、CIAであり、ロス・チャイルドが建国したイスラエルであり、イスラム教は悪というネガティブ・キャンペーンです。
いきなり、ISISが出て来たのではない。
元駐ウクライナ兼モルドバ大使の馬渕睦夫さんも「イスラム国について」という動画で、イスラム国は不自然であり、偽装作戦と語っています。
馬渕睦夫さんが言っていることは、ベンジャミン・フルフォードさんと同じことですが、陰謀論としては語っていません。
馬渕睦夫さんの動画はYouTubeで他の動画も見ることが出来ますので、YouTube内を検索してみて下さい。



『人質事件の教訓―「イスラム国」について@』馬渕睦夫 AJER2015.2.27(6)




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ラベル:ISIL
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